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技術者の養成(林業技士・森林情報士)

日本の森林・林業の再生には、「人材の育成」が不可欠です。
私たち日本森林技術協会は、森林・林業技術の向上や研鑽・普及活動の一環として、森林系技術者の育成及び資格認定を行なっています。
 

林業技士     詳細はこちら

 林業技士制度は、昭和53年度に発足した森林・林業に関する専門的技術者の資格認定・登録制度であり、今までに約12,100名の有資格者が登録されています。
 当初は、「林業経営」「林業機械」「森林土木」及び「森林評価」の4部門を開講いたしました。その後、平成13年に「森林環境」部門を、平成15年には「林産」部門と「森林総合監理」部門を新設し、合計7部門となりました。平成24年度からは、新たに「作業道作設」部門を新設します。
 現在、登録されている林業技士は、行政(国、都道府県、市町村)、事業体や企業(森林組合、素材生産・造林等の林業事業体、建設業、コンサルタント等)、法人や林業関係団体等の職員など多岐に亘っており、その登録証明や技術力を通じて、各種事業を担われています。
 

森林情報士    詳細はこちら

 森林情報士制度は、空中写真やリモートセンシングからの情報の解析技術、GIS技術等をもちいて森林計画、治山、林道事業、さらには地球温暖化問題の解析などの事業分野に的確に対応できる専門技術者を養成することを目的に、平成16年度に創設した資格認定・登録制度です。
 

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